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家の寿命を縮めてしまう主な原因である雨漏り。
あまり預貯金がない場合でも、火災保険を適用すればリフォームできる可能性があります。
そこで今回は、雨漏り修理に火災保険を適用できるケースとできないケースについてご紹介します。
雨漏り修理を検討されている方は、ぜひ参考にしてください。

□雨漏り修理に火災保険を適用できるケースとは？

雨漏り修理に火災保険を適用できるのは、自然災害によって損害を受けたケースです。
自然災害による損害とは、以下のようなケースを指します。

・台風のような強い風によって瓦が剥がれてしまったケース
・大きな雹が降り、屋根に穴が開いてしまったケース
・強い大雨で漆喰が崩れてしまったケース
・大雪によって雨どいが壊れてしまったケース

このような自然災害による損害を被ったケースでは、雨漏り修理に火災保険を適用できることが多いです。

ただし、実際に自然災害によって損害を受けたケースであっても、鑑定人による審査でそれが認められなかった場合は火災保険を適用できませんので、絶対でない点には注意が必要です。

□雨漏り修理に火災保険を適用できないケースとは？

雨漏り修理で火災保険を適用できないケースを3つご紹介します。

1：経年劣化によるケース
経年劣化とは、年月が経つとともにものの品質が低下していくことです。
経年劣化により屋根が古くなったために雨漏りが発生してしまったとされる場合、雨漏り修理に火災保険は適用されません。

ただし、たとえ屋根が古くてもしっかりとメンテナンスをしていれば、雨漏りの原因が経年劣化ではなく自然災害による損傷であると判断されることもあります。

2：免責金額よりも費用が低いケース
免責金額とは、リフォーム費用のうち、保険金で補償されない自己負担分の金額のことです。
雨漏り修理にかかる費用が免責金額よりも低い場合は、費用全額を自己負担で支払わなくてはなりません。

3：地震が原因によるケース
火災保険は様々な自然災害を対象にしていることをご紹介しましたが、地震の場合は火災保険を適用できません。
地震が原因である場合は地震保険を適用する必要があるのです。

□まとめ

今回は、雨漏り修理に火災保険を適用できるケースとできないケースについてご紹介しました。
地震以外の自然災害によって雨漏りが発生してしまった際は、リフォーム費用に火災保険を適用できるかを検討してみることをおすすめします。
ただし、定期的にメンテナンスしていないと経年劣化を疑われてしまうことには注意しましょう。
屋根のリフォームを検討される際は、ぜひ当社までお問い合わせください。